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更新日:2017年6月21日

入学試験の概要

平成30年度大学院入学試験について

入学者選抜要項

学生募集要項

入学試験等日程

事項日程
事前相談

平成29年8月23日(水曜日)まで

ただし、出願資格審査申請する場合は、平成29年8月8日(火曜日)まで

出願資格審査申請 平成29年8月7日(月曜日)~8月10日(木曜日)
出願資格審査結果の通知 平成29年8月21日(月曜日)
出願期間 平成29年8月22日(火曜日)~8月25日(金曜日)
試験期日 平成29年9月9日(土曜日)
合格者発表 平成29年9月15日(金曜日)
入学手続期間 平成29年9月19日(火曜日)~9月22日(金曜日)

募集人員

研究科名専攻名募集人員

保健医療学研究科(修士課程)

看護学専攻 5名
医療技術科学専攻 3名

入試区分

各専攻において、「一般入試」及び「社会人特別選抜」を行います。出願できるのは、いずれか一つです。

出願後の入試区分変更はできません。

出願資格

一般入試

次の1から10のいずれかに該当する者(平成30年3月31日までに該当する見込みである者を含む。)で、看護学専攻は、看護師、保健師又は助産師の免許を有する者(看護師、保健師又は助産師国家試験受験資格者及び平成30年2月受験資格取得見込み者を含む。)

医療技術科学専攻は、臨床検査技師の免許を有する者(臨床検査技師国家試験受験資格者及び平成30年2月受験資格取得見込み者を含む。)

  • 1 学校教育法(昭和22年法律第26号)第83条に規定する大学を卒業した者又は平成30年3月までに卒業見込みの者
  • 2 学校教育法第104条第4項の規定により学士の学位を授与された者又は平成30年3月までに授与される見込みの者
  • 3 外国において、学校教育における16年の課程を修了した者又は平成30年3月までに修了見込みの者
  • 4 外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該外国の学校教育における16年の課程を修了した者又は平成30年3月までに修了見込みの者
  • 5 我が国において、外国の大学の課程(その修了者が当該外国の学校教育における16年の課程を修了したとされるものに限る。)を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって、文部科学大臣が別に指定するものの当該課程を修了した者又は平成30年3月までに修了見込みの者
  • 6 外国の大学その他の外国の学校(その教育研究活動等の総合的な状況について、当該外国の政府又は関係機関の認証を受けた者による評価を受けたもの又はこれに準ずるものとして文部科学大臣が別に指定するものに限る。)において、修業年限が3年以上である課程を修了すること(当該外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該課程を修了すること及び当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって5の指定を受けたものにおいて課程を修了することを含む。)により、学士の学位に相当する学位を授与された者
  • 7 専修学校の専門課程(修業年限が4年以上であることその他の文部科学大臣が定める基準を満たすものに限る。)で文部科学大臣が定める日以後に修了した者又は平成30年3月までに修了見込みの者
  • 8 文部科学大臣の指定した者
  • 9 学校教育法第102条第2項の規定により大学院に入学した者であって、本学大学院において、大学院における教育を受けるにふさわしい学力があると認めた者
  • 10 本学大学院において、個別の入学資格審査により、大学を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者で、平成30年4月1日までに22歳に達する者

社会人特別選抜

次の1及び2のいずれにも該当する者とする。

  • 上記一般入試の出願資格の条件を満たす者
  • 看護師、保健師、助産師又は臨床検査技師の資格で、平成30年4月1日現在で、通算3年以上の実務経験を有する者

選抜方法

入学者の選抜は、本学が実施する専門科目、英語、小論文及び面接の得点結果を総合して判定します。

入試区分学力検査等
一般入試 専門科目、英語、小論文、面接(個人面接)
社会人特別選抜 英語、小論文、面接(個人面接)

※専門科目の出題領域は、看護学専攻は看護学領域、医療技術科学専攻は臨床検査学領域になります。

事前相談

出願を希望する者は、出願前(出願資格審査申請する者は申請前)に、入学後の研究等について、希望する教員に連絡のうえ、事前相談を行ってください。事前相談をせずに出願することはできません。

出願資格審査

上記出願資格の9または10で出願を希望する者は、あらかじめ、出願資格の審査を行いますので、申請が必要です。

大学院設置基準第14条に定める教育方法の特例の実施について

社会人の方が在職のまま大学院教育が受けられるよう、大学院設置基準第14条の規定を適用し、夜間、土曜その他特定の時間又は時期に開講する授業や集中講義などを設けています。

長期履修学生制度について

職業を有している等の理由により、標準修業年限(2年)での履修が困難な学生を対象に、一定の期間にわたり計画的な教育課程の履修を認める制度です。許可を受けた学生は、3年又は4年で計画的に履修し修了することが認められます(1年次後期認定予定)。この場合、授業料の残額を長期履修期間として認められた期間に均等分割して支払うことになります。

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このページに関するお問い合わせ

教務学生グループ

電話番号:089-958-2111 ファックス番号:089-958-2177